日本企業では、高度な技術力を求めて世界中からエンジニアを積極的に採用しています。その中でも外国人エンジニアの採用は目立つ傾向にあり、国籍、文化、専門知識の多様性がビジネスの成長を牽引しています。本記事では、日本企業における外国人エンジニアの出身国について深掘りし、新たなトレンドとその影響を考察します。

外国人エンジニアの採用背景

ダイバーシティの重要性が認識され、グローバル化が進む中、日本企業もまた外国人エンジニアの採用に積極的になっています。さらに、日本国内でのIT人材不足もこの傾向を後押ししていて、多様な視点や知識をもたらす外国人エンジニアの採用は企業の競争力を向上させます。本記事でたびたび紹介している楽天、メルカリ、ソフトバンクなどは外国人エンジニア採用により、企業の成長を促進させています。

外国人エンジニアの出身国

厚生労働省が公開している「外国人雇用状況」の届出状況まとめによると、2021年10月時点で、日本で働く外国人労働者数は約1,822,725人で、前年と比較して5.5％増加しています。国籍別では、ベトナムが最も多く462,384人（全体の25.4％）、次いで中国385,848人（同 21.2％）、フィリピン 206,050 人（同 11.3％）の順となっています。

mhlw.go.jp/content/11655000/001044540.pdf

その中で技術・人文知識・国際業務（IT業界で働く）の在留資格をもった外国人エンジニアの数を見ると、中国103,65人、ベトナム69,926人、韓国25,267人の順になっています。

https://www.mhlw.go.jp/content/11655000/001044544.pdf

以下が厚生労働省が公開していた、産業別・外国人雇用事業所数及び外国人労働者の内、情報通信業に従事している数のデータを4年分まとめたものです。

https://www.mhlw.go.jp/content/11655000/001044544.pdf

https://www.mhlw.go.jp/content/11655000/000887555.pdf

https://www.mhlw.go.jp/content/11655000/000728549.pdf

https://www.mhlw.go.jp/content/11655000/000590311.pdf

変わりゆくトレンド

以前は韓国の方がベトナムより、人文知識・国際業務（IT業界で働く）の在留資格をもった労働者が多かったのですが、そのトレンドはここ数年で大きく変わりました。韓国からベトナムへのトレンドの変化は、ベトナムが成長してきた結果とも関連しています。ベトナムは近年、経済成長が著しく、IT産業が急速に発展しています。そのため、ベトナムには優秀なエンジニアが増えており、多くの日本企業が彼らを採用しています。ベトナム人エンジニアの増加は、日本企業にとって人材供給源の多様化という新たなチャンスをもたらしています。

未来の展望

ベトナムのIT産業の発展と人材供給力の増大は続くと予測されます。この結果、国際業務に従事する労働者の流れは、更にベトナムへと向かう可能性が高まります。日本企業はこの機会を活かし、より多くのエンジニアを採用し、さらには現地での事業展開を強化していくことが期待されます。ベトナムとのビジネス関係の深化により、新たなマーケットの開拓、製品・サービスの改善、更にはイノベーションの推進が可能となります。

しかし、労働者の流れの変化は、韓国やその他の国々にも調整を余儀なくされます。韓国は国内の労働力不足問題を解決するため、教育や訓練の改善、外国人労働者の受け入れ策を見直す必要があるでしょう。これらの影響を考慮に入れたうえで、各国は戦略的な対応を進めていき、優秀なエンジニア採用の引き合いが起こりそうです。

結論

今後の労働市場の動向は、より多様で競争力のある環境を生み出すことが期待されます。特に日本企業は、外国人エンジニアの採用を通じて、技術力の強化と組織の多様性を推進しています。

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